詳しくは連合総研のホームページで

　それでは、「そうじゃなくない」は「そうなの、そうじゃないの、どっち？」
上の例のように考えると、「そうではないのではない」ということで、「そう」の否定を否定しているから、「そう」という意味になるように思うが、実際に「そうではない」という意味で、使われているようである。

　同じいいましなのに、肯定の場合と否定の場合がある。なぜか？
このような言葉をよく使っている女子高校生に聞いてみると、「そうじゃなくない」は「そうじゃないのではないですか」という意味で、後の「ない」は否定ではなくて同意を求める言葉だとのことである。

　ということは、「よくなくない」は「よい」の否定の否定で「よい」、「よくなくな〜い」は「よくない」の同意を求めている意味で「よくない」ということか？

　実際には、その場のフィーリングで判断しているのであろうが、やっぱり「若者言葉」は難しい。

●　娘の話

　娘が、「今年はとり年でしょ、ネコ年はいつ？」というので、「ネコ年はないよ。」と言うと、「うそ、ミィ年ってあるじゃない」 　ミィはネコでなくて、ヘビのことなの、残念。

　その娘が、「ねえお父さん、○か×で答えてネ」というので「うん、いいよ」 「じゃいくよ、今日、インフルエンザで学校休んだ人は何人だ？」と子供が。一瞬間をおいて「マル」と答えたが、・・・。残念。

　そういえば、研修の理解確認テスの○×問題で、ＡとかＢとか書いている人がいたナ〜。

●　妻の話

　本屋のパソコン関係のコーナーで、「わぁ、一郎太の本たくさんある」と叫ぶ妻。 一緒にいた私は「一郎太ではなくて、一太郎ですから、残念！」と心の中でつぶやて、その場から逃げた。

●　自分の話

　夜、自宅でくつろいでいると、会社から電話があった。話しているうちに、自分のことを「おとうさんが・・・」と言ってしまったらしい。電話を切った後、聞いていた家族に大笑いされた。本人は自覚がないのに、・・・。切腹。

　その後、継続手続きをせずにそのままにしておくと、期間が終了しましたとのＤＭが送られてくる。これも問題ない、親切心であり、ひとつの営業手段であろう。

　しかし、問題は「継続しない場合は連絡をせよ」という内容である。なぜわざわざ、注文しませんと連絡しなくてはいけないのか。連絡することが当然のように、書かれている。

　例えば、ラーメンを１つ注文して、一つ目食べたら、２つ目はいりませんと、わざわざ 店員に告げるだろうか。誰もそんなことはしない。 ２つ目が欲しい人は、もう一杯とくださいと、注文するだろうが、 要らない人は何も言わないのが普通である。

　それを、当然のように「注文しないことを連絡せよ」と書いてくる。こちらは、最初から注文する気がないから無視していると、毎月ＤＭが送られてくる。それも「もう過ぎてますよ」というような書き方で、こちらが悪いような文面になっている。

　販売促進はわかるが、もっとスマートにできないものか。

　そういえば、５年ほど前にも、大手ビジネス誌を定期購読して、いったんやめたことがある。こちらは継続購読する気がないから、手続きをせずにほっておくと、購読期間が過ぎても、継続購読を勧める案内と一緒に本が送られてきた。
　２ヶ月ほどしてから、会社に電話がかかってきて、「継続購読の手続きを早くして欲しい」というので、「継続購読する気はない」と言った。すると、相手は「それでは、購読期間を過ぎてから送った本４冊分の費用を払って欲しい。」と当然のように言ってきた。
　もちろん、私は「そんなばかげた話は通用しない」と主張し、電話を切ったが、すごく気分が悪かった。それから、そこのビジネス誌は購読していない。

　合意書によると、今年４月から毎年２％ずつ５年がかりで５５歳の賃金水準を５４歳時まで引き上げたうえ、高卒１８歳から６０歳まで一貫した昇給制度を適用する。引き上げ対象には、すでに退職金などを受け取って関連会社に転籍した５５歳以上の組合員約３０００人も含まれる。

　少子高齢社会の到来で高年者の活用が不可欠と判断したためで、成果主義賃金制度などの導入で中高年を冷遇する企業が多いが、少子高齢社会をにらんで、高年層の処遇改善は各労組の大きな課題になっている。他の労使交渉にも影響を与えそうだ。

　組合側は、少子社会を迎えて〈１〉新卒採用者数の確保が難しくなる〈２〉中高年層の士気の維持や熟練技能・技術の活用がこれまで以上に必要――などを理由に、５５歳以降の賃金制度見直しを要求し、先月末までの交渉で、経営側もこれを受け入れた、とのことである。

　これは非常に良いことだと思う。
片方で成果主義といいながら、片方では年齢で賃金カットを行うのは整合性にかけている。
成果主義という名のもの、高齢者に冷遇する企業が多くあったが、これからは「高齢者が生き生き仕事できる仕組み」が必要になるであろう。その第一歩として、「賃金カット」を廃止することは、喜ばしいことである。

　ちなみに、民間調査機関の「労務行政研究所」が２００１年に行った調査では、上場企業２５０社のうち約半数が５５歳以上の賃金を据え置いたり引き下げたりしており、平均で５４歳時の８４％を支給しているとのことである。

　なお、私が過去にお手伝いさせていただいた企業の「賃金制度」は、年齢で賃金カットする仕組みは廃止するようにしてきた。